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2022.01.16

国際キャリア学科

(学科メッセージ)経済界のグローバル人材ニーズと国際キャリア学科の取り組み

日本を代表する企業が加盟している日本経済団体連合会(経団連)では、2015年に会員企業と地域別の経済団体の加盟企業を対象に「グローバル人材の育成・活用に向けて求められる取り組みに関するアンケート」を実施しました。その質問項目の一つである「大学に取り組んでほしい教育・カリキュラム改革」については、多くの企業が「企業の経営幹部・実務者からグローバル・ビジネスの実態を学ぶカリキュラムの実施」を指摘していました。また、「グローバル人材育成に向けて大学に期待する取り組み」についての質問に対しては多くの企業が「日本人学生の海外留学の奨励」と回答していました。

この調査結果が発表された前年の2014年に開設された国際キャリア学科では、当初から①ミッションスクールとして培ってきた定評のある英語教育を通した実践的な英語力の向上、②経済界と連携した企業経営者、実務者による講義、③国際ビジネスの現場を体験するインターンシップの実施、④海外留学、海外研修の機会の拡大など、経済界のニーズを先取りする様々なプログラムを実施してきました。

 

定評ある英語教育と海外留学プログラム

2年次に「Study Abroad」という科目を設けており、成績などの履修条件を満たした場合、海外提携校への留学ができます。2020年度、2021年度は新型コロナウイルスの感染拡大により中止していますが、状況が改善したら再開するよう準備を進めています。学科のカリキュラムにおいても英語圏出身の教員が担当している英語教育科目を中心に英語で開講されている科目も多く、これらの学びを活かしてTOEIC®で700点台から800点台の得点をあげる学生も相次いでいます。

経済界との連携講義

学科開設以来、お招きした講師はのべ230名に達しています。ヤマハ発動機の柳弘之会長などトップマネイジメントの方による講義を開催する一方で、ビジネスの第一線で活躍されている実務者の方々による講義「Current Business」も開講しています。

経済界と連携したインターンシップ・実務研修

2016年度以降、国際ビジネスやエアライン業界での実務経験のある教員が中心となって経済界と連携した国内、海外でのインターンシップや実務研修を実施してきました。これまでこのプログラムで国際ビジネスの現場を体験した学科生はのべ840名に達しています。コロナ禍の2021年度もジェイエア明治安田生命保険などと提携したオンラインでのインターンシップを実施しており、計44名の学科生が参加しています。

こうしたプログラムを通じて培った語学力と経験を武器に就職活動に臨んだ国際キャリア学科一期生(2018年卒)~五期生(現4年生)は次々と志望していた企業に就職、内定してきました。就職・内定先は以下のとおり多岐にわたっています。(就職内定者と社会で活躍中の卒業生の声はDream Comes True:就職内定者の声をご参照ください。)
航空 日本航空、全日本空輸、ジェイエア、スカイマーク、アイベックスエアラインズ、マカオ航空、JALカーゴサービス、アシアナ航空、韓進インターナショナル、西鉄エアサービス、JALスカイ九州、ANA福岡空港、ANAエアサービス佐賀、ANA大阪空港、大分航空ターミナル、宮崎交通、ANAテレマート、福岡国際空港など
旅行 JTB、H.I.S.、東武トップツアーズなど
ホテル・宿泊 星野リゾートマネジメント、ホテル日航福岡、ヒルトン福岡シーホーク、近鉄・都ホテルズ、リーガロイヤルホテル小倉、西鉄ホテルズ、ルートイングループなど
製造・エネルギー 日本製鉄、ヤマハ発動機、コカ・コーラボトラーズ ジャパン、資生堂ジャパン、タカギ、クリナップ、西部電気工業、TASAKI、関家具、新出光、ノエビアなど
運輸・物流 東日本旅客鉄道、日本通運、九州西濃運輸、佐川急便、福岡運輸、山九、九州日新、日本郵便、ヤマエ久野、キユーソー流通システム、フレッシュエアー、関光汽船など
貿易 ANAフーズ、NX商事、不二貿易、ドーワテクノスなど
金融・保険・証券 西日本シティ銀行、福岡銀行、鹿児島銀行、宮崎太陽銀行、佐賀銀行、楽天銀行、福岡ひびき信用金庫、明治安田生命保険、第一生命保険、住友生命保険、チューリッヒ保険、AIG損害保険、西日本シティTT証券、東京東海フィナンシャルホールディングス、楽天カード、ワイジェイカード、オリエントコーポレーション、全労済(全国労働者共済生活協同組合連合会)など
不動産・住宅 福住、三好不動産、アーネストワン、積水ハウスリフォームなど
百貨店・流通・輸入販売 良品計画、博多大丸、イオン九州、福岡県魚市場、チャコット、日比谷花壇、明治屋産業、福岡トヨタ自動車、トヨタカローラ福岡、フルラジャパン、リンク・セオリー・ジャパン、ロクシタンジャポン、ユナイテッドアローズ、ジャパネットサービスリノベーションなど
広告・IT・教育・サービス 読売エージェンシー、西鉄エージェンシー、タナベ経営、日本コンピュータ・ダイナミクス、にしけい、アイ・ケイ・ケイ、コカ・コーラ ボトラーズジャパンビジネスサービス、日本赤十字社、セイハネットワークなど
公務員 出入国在留管理庁、北九州市役所、福岡市役所、掛川町役場など

池田内閣のブレーンとして戦後の高度経済成長の実現に貢献した経済学者の下村治は、日本開発銀行(現在の日本政策投資銀行)の行内誌『行友』(1968年6月号)への寄稿のなかで「わたくしたちは、なぜ、このように努力し、苦労してまで成長を追求するのでしょうか。・・・なによりも、わたくしたちは、生きがい、働きがいを求めます。そして、最大の生きがいは、わたくしたちが自分の能力をじゅうぶんに発揮できたと思うときではないでしょうか」と書きました。

福岡女学院は今から137年前の1885年(明治18年)に「日本の少女達が新しい生き方を見つける学校を」という理想を掲げた米国人宣教師のジェニー・ギールによって創設されました。その精神を受け継ぎ、大学生活のなかで様々な経験を積み、道を見出した国際キャリア学科生、卒業生たちがそれぞれの能力を発揮し、社会で活躍していくことがとても楽しみです。